床暖房は住宅設備の一種ですが、設置すると住宅評価額が上がって固定資産税が高くなります。「床暖房の設置費だけでも高いのに、固定資産税が上がったら困る」と悩んでいる方もいるでしょう。
今回は、床暖房を設置するとどのくら固定資産税が高くなるのか、計算方法や確認方法を解説します。同時に床暖房以外で固定資産税が上がる住宅設備も紹介するので参考にしてください。
床暖房の固定資産税の計算方法
床暖房の固定資産税は、基本的に「設備点数×設備グレード（値段）×1.4%」で計算できます。
固定資産税は、家屋や土地などの所有している不動産にかかる税金です。一口に不動産といっても、更地から立派な一軒家までさまざまな種類があります。そのため、固定資産税の値段を決めるために、それぞれ決まりが設けられており、住宅設備は設備点数で税金が決まります。
なお、固定資産税は地方税なので、設備点数や設備グレードの値段は自治体によって異なります。より正確な費用を知りたい場合は、市役所の担当課に相談しましょう。そうすれば、詳しく教えてもらえます。
床暖房を設置すると固定資産税はいくら上がる？
家を大規模にリフォームするなどして床暖房を後付けした場合は、固定資産税は原則として上がります。値上がりする金額は、設置した床暖房の種類や設置した面積、お住いの自治体などによって変わります。
おおよそ1㎡あたり数百円が相場です。例えば、床暖房を20㎡敷き、1㎡あたりのグレードの値段が200円、設備点数が1点だったとしましょう。20×200×1×1.4＝5,600円で、おおよそ5,600円のアップになります。
なお、設備は建物同様経年と共に劣化していくので、一戸建ての場合は、定期的に固定資産税が下がるケースも多いです。そのため、いきなり1年に何万円も、固定資産税が上がる可能性は低いでしょう。
床暖房を設置すると固定資産税が上がる理由
床暖房も、住宅の価値が上がる設備の一種です。床暖房を設置した家のほうが、設置していない家よりも資産価値が上がり、それに伴って固定資産税評価額も上がります。
固定資産税は、土地や建物の値段によって金額が変化します。土地や建物の値段が高いほど、税金も連動してアップするのです。
土地は需要が上がれば値段も上がり、固定資産税も上がります。一方、建物はより快適に過ごせる設備が設置されていれば、付加価値が上がって値段が高くなります。
また、同じ床暖房でも高機能で設置費用の高い製品を導入するほど、付加価値が高いと判断され、税金も高額になるのです。
固定資産税の調査で床暖房はバレる？隠すには？
新築の一戸建てを建ててしばらくすると、家屋調査として自治体の職員がやってきます。家屋調査とは、家の設備等を確認して固定資産税評価額を算出するために行う調査です。
家屋調査の際に床暖房の存在を隠せば、固定資産税が安くなるのではないかと思う方もいるかもしれません。しかし、家屋調査の際は、家屋の概要が分かる平面図などの書類の提出が求められます。平面図には、もちろん床暖房が設置されていると記載されています。また、家屋調査を行う調査員も、実績があるので壁に設置されたスイッチなどもチェックするはずです。
そのため、床暖房を家屋調査で隠すのはほぼ不可能です。家屋調査自体は義務ではありませんが、拒否する正当な理由がない場合は、罰則などを科せられる恐れがあるため、おすすめできません。
固定資産税が上がることを考えれば床暖房は不要？
固定資産税は家屋や土地を持っている限り、毎年かかる税金です。固定資産税が高くなるのなら、床暖房は不要と思う方もいるかもしれません。しかし、その考えは早計です。
床暖房は優れた暖房器具です。例えば、天井が高い部屋の場合はエアコンだけでは暖かい空気が上のほうにたまってしまうため、床暖房と併用しないと冬は部屋が暖まらないケースもあります。
また、床暖房の代わりに他の煖房を使って光熱費が高くなると、固定資産税以上の負担になることもあるので、一概に固定資産税が上がるから床暖房が不要とは言えません。固定資産税だけでなく、家の構造や冬の気温等を考えて決断してください。
なお、住宅の場合、固定資産税の優遇措置を受けられます。固定資産税額がいくらか気になる場合は、家の平面図などを持って、自治体の担当課に相談してみるのがおすすめです。
固定資産税を可能な限り上げたくない場合は？
固定資産税を可能な限りあげたくない場合は、床暖房を含めて固定資産税がアップする設備を調べ、取捨選択を行いましょう。ハウスメーカーや工務店などに遠慮なく相談してください。当店も、お客様のご希望に沿えるよう最善の方法をアドバイスしています。
固定資産税は、不動産を所有していると必ずかかる税金です。す。床暖房の設置をあきらめたとしても、節約できる税金は年に数千円程度です。利用する暖房器具によっては、光熱費で相殺される可能性もあります。
家を建てる場合は、頭金や住宅ローンだけでなく毎年かかる固定資産税も念頭に置いて、資金計画を建てましょう。必要ならば、ファイナンシャルプランナーや税理士などに相談すれば、どのような選択をすればいいのかヒントが掴めます。
床暖房の固定資産税に関してよくある質問
ここでは、床暖房の固定資産税に関する良くある質問を紹介します。
床暖房付きの家を建てたい方は参考にしてください。
床暖房の面積はどこに書いてある？
床暖房の面積は、家を建てる際に作成する平面図に記載されています。平面図は、家を建てたり、売買したりする場合は必ず作成するものなので、「作ってもらっていない」というケースはありません。家を建てる際に確認しましょう。
なお、床暖房の面積が広いほど固定資産税も高くなります。固定資産税をできるだけ抑えながら床暖房を設置したい場合は、必要最低限の場所だけに床暖房を設置するようにしてください。床暖房は、後付けも可能です。経済的に余裕ができたら床暖房の面積を増やしてもいいでしょう。
床暖房以外で固定資産税が高くなる住宅設備
床暖房以外で固定資産税が高くなる住宅設備には、以下のようなものが挙げられます。
●ビルトインエアコン
●ホームエレベーター
●開閉式の天窓
●ソーラーパネル
ビルトインエアコンとは、天井に埋め込まれたタイプのエアコンです。エアコンは家電ですが、ビルトインエアコンは設備扱いになるので、固定資産税がアップします。ホームエレベーターは、高齢者がいるご家庭には便利な設備ですが、固定資産税が上がる設備でもあります。
ビルトインエアコンや開閉式の天窓、などと床暖房の両方の設置を検討している場合は、一度固定資産税がどのくらいになるか、計算してみるのがおすすめです。
床暖房はどこまでカバーすればいい？
床暖房は、リビングのような過ごす時間が長い部屋を最優先に設置しましょう。反対に、寝室など使う時間が限られているところは、床暖房を設置するメリットはあまりありません。
リビングの次に優先する場所は、キッチンや子ども部屋です。特に、キッチンが北向きに向いている場合は、冬は足元が寒くなりがちなので設置するメリットは大きいでしょう。子ども部屋も、安全な暖房器具である床暖房を設置するメリットは大きいです。
床暖房を設置すると固定資産税はアップする可能性が高い
床暖房を設置すれば、ほぼ確実に年間数千円ほど固定資産税はアップします。できるだけ、固定資産税を抑えたい場合は床暖房を設置する面積を少なくしましょう。当社でもお客様よりご相談をいただければ、可能な限りご希望に添えるように対応いたします。まずはお気軽にご相談ください。
また、床暖房以外でも固定資産税がアップする設備があるので、注文住宅を建てる場合は、計画の段階で確認しておきましょう。
Q．床暖房を取り払った場合固定資産税は下がりますか？
A．はい。ただし、固定資産税の見直しは3年に1度なので撤去したタイミングによってすぐには下がらない場合もあります。
Q.床暖房はカーペットで代替可能ですか？
A.足元を温めるという点では代替できますが、部屋全体を温めることはできません。
